日本は自然災害の多い国であり、台風による暴風などで屋根が破損してしまうことも少なくありません。

突然このような事態に見舞われてしまうと、修理費用を準備しておらず困ることも考えられます。

修理に火災保険が適用される場合もありますが、実際どのようなケースで適用されるのかといったことや、そもそも屋根の修理に適用できることを知らないという方も多いです。

火災保険は広い補償範囲を有しており、「住まいの保険」と表現している保険会社も近年見られます。

ただし、実際にどのようなときに適用されるのかを正しく理解していなければ、せっかくの保険が無駄になってしまいます。

この記事では、どのようなケースの屋根修理で火災保険が適用できるのかを説明いたします。

なぜ火災保険で屋根修理ができるのか

火災保険には「風災」や「雪災」「雹（ひょう）災」という補償内容の項目が設けられています。

「風災」は台風、強風、竜巻等による被害、「雪災」は大雪や雪崩による被害、「雹（ひょう）災」は雹による被害を指します。

台風が頻発する地域では暴風による屋根の破損、豪雪地帯などでは大雪による屋根の破損が考えられます。

その破損の原因が自然災害である風災、雪災、雹災のいずれかの場合、火災保険で屋根の修理ができるのです。

屋根修理を火災保険で行うためには？

屋根修理の全てのケースに火災保険が適用されるとは限りません。

その条件は保険会社によって異なるので、加入している保険会社にきちんと確認してみる必要がありますが、一般的に規定されている条件を紹介します。

・屋根修理が自然災害に起因するものか

・屋根修理の必要性が生じてから3年以内であるか

・屋根修理の費用が20万円以上であるか

まず第一に、自然災害による被害だと認められなければ火災保険は適用されません。

経年劣化や錆による破損には適用されないのです。

また、被害から3年以内に申請を行わなければならず、申請の時期も重要になってきます。

そして、工事費用が小規模であれば保険の適用外です。

屋根修理について火災保険を適用できるかどうかわからないときは、以上の条件を参考に確認しましょう。

火災保険の理解を深め、屋根修理に適用しよう！

この記事で注目した火災保険の利用方法は、契約中の火災保険の活用例の一つにすぎません。

火災保険がどのような事項をカバーしているかを把握しておくと、住宅のメンテナンス費用を最低限に抑えることができるかもしれません。

知らなかったことが理由で損をすることは防ぎたいものですよね。

また、火災保険について学んでおくことで、新築の家を建てる際にどのような火災保険へ加入するか、補償内容はどうするかの決定にも役に立つことでしょう。

まとめ

屋根修理に火災保険が適用されるのは、その補償内容が自然災害によるものを含んでいる場合です。

自然災害による被害だとしても、被害発生から3年以内、屋根の修理費用が20万円以上という条件に当てはまらなければ適用外になることもあります。

契約中の火災保険の補償範囲を確認しておきましょう。

新築時に適切な火災保険を選ぶためにも、火災保険に関する理解を深めましょう。

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